【漫画】第25話「生涯支出を計算!住居や老後などの総額は?」

「一生の収入と支出額」

せどりの副業で月3万円は稼げるようになったし パーッと使おうかな 日本人の生涯賃金はいくらか知ってるだぬ? 生涯賃金は性別や学歴で格差があるだぬ では生涯支出は全部でいくらだぬ?

「生活費は1億4,548万円」

①22~64歳の平均生活費 ②結婚関連費用 ③子供の学習費 ④マイホーム

「保険や税金も含める」

⑤マイカー ⑥生命保険 ⑦老後の平均生活費 ⑧税金

「選択肢は3つある!?」

全部足してみろだぬ 生涯支出は‥‥3億4,000万円!? 老後は年金が5,000万円くらい貰えるブー ‥‥お前に与えられた選択肢は3つだぬ!
  1. 生涯支出をシミュレーション
  2. 生涯賃金は個人差が大きすぎる
  3. 本人次第で変動する生涯支出
  4. 住居は賃貸でも6,000万円必要
  5. 年金が減って税金が増える将来

生涯支出をシミュレーション

政府機関や大手企業の調査データを基準にした平均的な数字からあなたの生涯支出をシミュレーションします。仮にあなたの年齢が30歳の場合、年齢を22歳に指定すると大卒からの生涯支出、年齢を65歳に指定すると老後からの生涯支出も計算できます。

年齢
性別男性女性
学歴
結婚年齢
子供
住宅残り万円
万円を
年おきに
回買う
生命保険

生涯賃金 残り
生涯支出 残り
差額 残り

生涯賃金は個人差が大きすぎる

平均データと乖離しやすい年収

生涯賃金は労働政策研究・研修機構厚生労働省の統計データを参照しています。男性のほうが女性よりも高収入だったり、学歴では勉強した期間が延びるほど賃金も増えていく傾向があります。

しかし、生涯賃金は個人差が大きいです。同じ大卒でも偏差値の高い大学のほうが年収が高いデータもありますし、就職した企業の事業規模や社員数が大きいほうが、社員の年収も上がりやすいです。

さらに同じ企業の中でも年収1,000万円と300万円の人がいるように、現在では年功序列ではなく、能力給を採用するようになりました。これにより性別、年齢、学歴による差は縮まっており、個人が重視されています。

配偶者の収入と年金を加算する

生涯賃金は大卒の男性で平均2億7,000万円であり、生涯支出が3億4,000万円とすると7,000万円も足りません。さらに海外旅行、エステ、ブランド品などのプチ贅沢をしていたら、老後にしわ寄せが及びます。

ただし、実際には配偶者の収入が加算されるかもしれません。仮に配偶者の年収が300万円で10年間働いてくれると、世帯年収は3,000万円増えます。その分を生涯収入に加えることができます。

さらに年金も貰えます。平均受給額は2014年で国民年金が54,414円、厚生年金が144,886円でした。仮に65~84歳を厚生年金の夫と国民年金の妻で暮らすと「約20万円×12カ月×20年=4,800万円程度」は確保できます。

また、平均1,500万~2,000万円は貰える退職金も生涯賃金に足したくなりますが、すでに退職金は生涯賃金に含まれていますし、退職金を減額や廃止する企業も増えているため、確実な収入源としては頼りないです。

本人次第で変動する生涯支出

生涯支出は主に総務省統計局リクルートブライダル総研文部科学省住宅金融支援機構日本自動車工業会生命保険文化センターの統計データを参照しています。

22~64歳の平均生活費は統計上、単身世帯は年191万円、2人以上の世帯は年372万円ですが、単身世帯は都市部では物価が高いために月15万円程度では生活できませんし、逆に2人以上の世帯は節約次第で減額できます。

結婚関連費用はご祝儀が平均200万円、親からの援助金も平均200万円得られるために、結果的に収支はそこまで生涯に影響しないです。さらに結婚式や披露宴をしない人たちも増えており、必須の支出にはなりません。

子供の学習費は最も割合が多い幼稚園から高校までが公立、大学から私立に自宅通学したケースを想定しています。ただ、現在は保育園に通わせる世帯も多く、その場合は所得と自治体によって、月数万円の差が出ます。

大学も公立と私立の違いだけではなく、文系と理系、自宅通学と1人暮らし、4年制と医学部や薬学部、留学などもあるため、子供の学習費は平均値から乖離しやすい項目です。

住居は賃貸でも6,000万円必要

マイホームは「購入と賃貸、新築と中古、一戸建てとマンション、土地ありと土地なし、注文と建売、都市部と地方」などと多数の選択肢があり、個人差と地域差が発生しやすいです。

統計上の最安値は全国の中古戸建てで2,252万円、最高値は首都圏のマンションで4,851万円ですが、35年ローンを組むことで利息の1,000~2,000万円が増えます。また、賃貸でも総額は6,000万円程度を見ておきたいです。

マイカーは都市部では不要な人も多いですが、地方では生活必需品であり、また、子供がいるとなおさら必要です。維持費の中に車検代も含まれていますが、ガソリン代と駐車場代は別途必要です。

生命保険や医療保険は1人暮らしのときは月2,000~3,000円の都民共済や県民共済の掛け捨てでも構いません。しかし、子供が生まれると万が一のために月1万~2万円に増やす人が多いです。

ちなみに病気やケガによる入院費は「1日1万円×30日=30万円」が一般的です。ただし、この数字には高齢者が多く含まれており、20~40代であれば入院する割合が低いため、確率的には考慮しない人も多いです。

年金が減って税金が増える将来

老後の平均生活費は特に重要です。人生の3大支出は教育資金、住宅資金、老後資金であり、子供やマイホームを持たない選択肢はありますが、65~84歳の生活費は削減できません。

単身世帯は年180万円、2人以上の世帯は年280万円かかります。これ以外でも趣味、外食、国内や海外旅行、病気、親の介護、住宅のリフォーム、孫へのプレゼント、葬儀費用など、生涯支出はいくらでも増やせます。

最後に税金も考慮します。今回は日本人の平均年収422万円を基準にして、所得税、住民税、社会保険料で合計20%に設定しましたが、今後は消費税や年金保険料の負担増は免れないため、25%に設定することもあります。

結果、質素な暮らしであれば、1人でも生きていくことができますし、夫婦共働きなら子供にも対応できます。しかし、生活に余裕はありませんし、将来は年金が減って税金が増える可能性が高く、安泰とは程遠いです。

【漫画】第26話「副収入は平均4万円!副業者は10~30%」

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公開日公開日 2017.03.23
更新日更新日 2017.09.28
執筆者Kirito Nakano

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30歳オーバーにして、脱サラしたイラストレーター兼漫画家。丸っこいものに囲まれて暮らすのが夢です。

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