生命保険の平均は月1万6400円!節約するなら保険を見直すポイントを知る

1カ月あたりの払込保険料の平均値
生命保険文化センターの「平成28年 生活保障に関する調査」によると、1カ月あたりの生命保険の払込保険料は平均1万6400円であり、男性は平均1万9000円、女性は平均1万4500円でした。
2001年の調査では男性が平均2万6250円、女性が平均2万0750円、それが2013年の調査では男性が平均2万0083円、女性が平均1万5166円になったため、金額は減少傾向が続いています。


節約① 家族構成で保険料を変える
生命保険とは「病気やケガでお金が必要になったときの補填」や「本人が死亡したときに残された家族の生活費の補填」です。
つまり、未婚や既婚、子供の有無、子供の成長など、ライフステージで必要となる金額が異なってきます。家族構成別の1カ月あたりの生命保険の払込保険料は次の通りです。
家族構成 | 平均値 | 月1万円未満の割合 |
---|---|---|
未婚 | 1万4800円 | 40.4% |
既婚 子供なし | 1万5400円 | 35.0% |
既婚 未就学児 | 1万6100円 | 31.8% |
既婚 小学生 | 1万6600円 | 35.2% |
既婚 中学・高校 | 1万7800円 | 30.0% |
既婚 短大・大学 | 2万2800円 | 18.5% |
既婚 子供卒業(未婚) | 1万6200円 | 35.8% |
既婚 子供卒業(既婚) | 1万5700円 | 40.4% |
子供が大きくなるごとに払込保険料が上がっている理由は、対象者の年齢が上昇しているためです。その一方で子供が卒業したあとは、払込保険料が下がっており、子供の有無が平均値に影響していることがわかります。


節約② 入院時に必要な分を知る
生命保険の加入率は男性が80.6%、女性が81.3%です。ただ、未婚と既婚、子供の有無に問わず、月平均1万6400円、年平均19万7000円も払う必要性については疑問が残ります。その理由は入院時にお金がそこまでかからないからです。
例えば、入院時の自己負担額は平均22万1000円、1日あたりでは平均1万9835円です。過去5年以内に入院経験がない人の割合も85%であり、発生率も低いことがわかります。
年齢 | 平均自己負担額(総額) | 平均自己負担額(1日) |
---|---|---|
全体 | 22万1000円 | 1万9835円 |
18~19歳 | 4万5000円 | 1万3333円 |
20代 | 14万7000円 | 1万9965円 |
30代 | 19万0000円 | 2万2514円 |
40代 | 25万6000円 | 2万5735円 |
50代 | 23万2000円 | 2万1308円 |
60代 | 21万7000円 | 1万5702円 |
年齢 | 平均入院日数 | 過去5年以内の入院経験なし |
---|---|---|
全体 | 19.1日間 | 85.0% |
18~19歳 | 11.5日間 | 88.8% |
20代 | 11.6日間 | 92.7% |
30代 | 15.5日間 | 89.8% |
40代 | 15.0日間 | 88.8% |
50代 | 19.7日間 | 83.6% |
60代 | 22.6日間 | 77.9% |
これらのデータを比べてみると、明らかに自己負担金より払込保険料のほうが多いことがわかります。
例えば、30歳の男性が入院した場合、平均19万円を支払います。しかし、1カ月あたりの払込保険料は平均1万9000円、5年間の総額では114万円であるため、仮に5年に1回入院した場合は95万円も損をします。
19万円-114万円=-95万円
もちろん、保険制度とは「大勢の健康な人が少数の病人やケガ人を支える相互扶助」が前提であるため、このような結果になることは当たり前ですが、単純に私たち消費者の負担が重すぎます。
保険は充実しているほうが安心ですが、割高な保険が点在しますし、予期せぬ事態の備えは本来保険ではなく、貯蓄のほうが柔軟性に富んでいます。そのため、保険のせいで貯蓄できないでは意味がありません。
ファイナンシャルプランナーの人たちも「金融資産が増えるほど保険の必要性は薄れていく」と話すように、なるべく貯金を増やしながら、万が一のときに備えて最低限の保険に入ることが正しい選択です。
特に若い世代はお金をこそありませんが、病気になりにくく家族も少ないときがチャンスです。払込保険料は月数千程度に抑えて、残りは貯金を回しましょう。そのためにはお得な保険を見つけることが必要です。


生命保険に入るべきたった1つの理由
保険料はなるべく支払わないほうがお得ではありますが、大病や大事故に遭うことを考慮すると、保険に入らないという選択肢は厳しいです。預貯金が年収の2~3倍ある人以外は、保険の必要性は高まります。
過去の実例をあげると「夫46歳、妻39歳、子供12歳、10歳」の4人家族がいました。自営業の夫の年収は500万円でしたが、2年間の闘病の末、がんで他界します。
そのとき、2人の子供は中学生と小学生、世帯年収は専業主婦だったために0円になります。貯金は夫の治療費でほぼありません。この先、日々の生活だけでも厳しく、このままでは子供らは大学進学も難しいです。
しかし、医療保険に入っていれば、まず治療費で貯金が底を突くことはありません。生命保険に入っていれば、死亡時にまとまったお金が貰えます。過去の調査でも世帯主の死亡保障は平均で2000万円を超えています。
夫が死亡したときに「2000万円+貯金」があるとないでは、特に子供の人生が180度変わるでしょう。過去5年以内の入院経験なしの人は85%いましたが、残りの15%に自分が含まれる可能性もあるわけです。
そのため、確かに保険料を支払い続けると損はしますが、万が一のために保険に入っておくことは望ましいです。つまり、保険に入る理由は「不測の事態に対処する」ことに尽きます。
生命保険や医療保険では「いつまでも今の暮らしを維持したい」と欲を出さずに、基本的には「病気やケガで生活の質が落ちることは当然であり、実際には何とかなる」という心構えが欠かせません。
それにより「あれもこれも」と高額な特約を付ける保険貧乏にはならないです。その上で「病気やケガでいきなり貯金が減ることは避けたい」と考えて、なるべくリーズナブルなネットで加入することが推奨されています。


おすすめの生命保険と医療保険5選

亡くなったらお金が貰える保険
亡くなったらお金が貰える保険は「①収入保障保険、②定期保険、③終身保険」の3つです。どれも死亡したときにお金が貰える仕組みであり、保険の内容に複雑さはありません。
①収入保障保険は払込保険料が年齢とともに減っていき、受け取れる保険金も年齢とともに少なくなります。払込保険料は掛け捨て型であり、最も安いです。死亡時は月10万円などと給与のように受け取れます。
②定期保険は払込保険料が一定であり、死亡時は一定額のまとまった保険金が受け取れます。払込保険料は掛け捨て型で戻ってきませんが、掛け捨てのために保険料は安めです。
③終身保険は払込保険料が貯蓄できて、日本人には根強い人気がありました。しかし、超低金利が続いた結果、保険会社は集めた保険料で資産運用が難しくなり、それが払込保険料の値上がりにつながっています。
この中では収入保障保険がおすすめです。ライフステージに合わせて受け取れる保険料を自動的に調整してくれるため、なるべく少ない支出で最低限の保障を得るといった保険の目的に合っているからです。
以下の表は収入保障保険における1カ月の払込保険料です。人気があってリーズナブルな商品のみを比較しています。条件は「健康体、保険期間60歳満了、全期払い、月額15万円」です。
商品名 | 男性 30歳 40歳 50歳 | 女性 30歳 40歳 50歳 |
---|---|---|
チューリッヒ生命 収入保障保険プレミアム | 3315円 3540円 3645円 | 2850円 3000円 2295円 |
メディケア生命 メディフィット収入保障 | 3508円 3970円 3984円 | 2662円 3421円 - |
三井住友海上あいおい生命 &LIFE 新収入保険Ⅰ型 | 3765円 4230円 4635円 | 2655円 2940円 2895円 |
オリックス生命 家族をささえる保険Keep | 4350円 5055円 5490円 | 2805円 3075円 - |
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命 家族のお守り | 3585円 3960円 - | 3000円 3240円 - |
情報取得日 2020年1月時点

病気になったらお金が貰える保険
病気になったらお金が貰える保険は「①医療保険、②就業不能保険、③がん保険」の3つです。それぞれ病気やケガの種類、給付範囲など、保険料が支払われる条件が異なるため、商品の割安さを比較にくいです。
①医療保険は病気で入院や手術をしたときに受け取れる保険です。病気の種類や入院の日数などで金額が変わり、先進医療に対応しているなど特約が設定されていることに注目です。
②就業不能保険は病気やケガで働けなくなって、収入が減る、もしくは途絶えたときの保険です。会社員は傷病手当金を最大1年6カ月受け取れますが、自営業者や非正規労働者は対象外であるため、この保険が役立ちます。
③がん保険は医療保険の中でもがんに特化した保険です。がんと診断されたときに一時金が受け取れて、がんによる入院と手術は全面的にカバーしてくれます。現在は通院治療が多いため、通院特約も付いています。
この中では医療保険がおすすめです。就業不能保険は傷病手当金で給料の2/3が受け取れる会社員にとって必要性が薄く、がん保険は脳梗塞、肝硬変、緑内障など全病気に対応できずにサブ的な位置付けだからです。
以下は医療保険における1カ月の払込保険料です。三大疾病への保障が手厚くシンプルな商品を比較しました。条件は「終身払い、入院給付金日額5000円、手術給付金10万円、外来2.5万~5万円、先進医療給付金あり」です。
商品名 | 男性 30歳 40歳 50歳 | 女性 30歳 40歳 50歳 |
---|---|---|
オリックス生命 新CURE | 1582円 2187円 3172円 | 1707円 2022円 2772円 |
チューリッヒ生命 終身医療保険プレミアムDX | 1757円 2392円 3502円 | 1947円 2552円 3687円 |
メットライフ生命 フレキシィS | 1577円 2102円 3062円 | 1632円 1957円 2592円 |
損保ジャパン日本興亜ひまわり生命 新・健康のお守り | 1752円 2449円 3617円 | 1792円 2129円 2777円 |
三井住友海上あいおい生命 &LIFE 新医療保険Aプレミア | 2223円 3144円 4908円 | 2245円 2756円 3826円 |
情報取得日 2020年1月時点


生命保険の体験談や口コミ


会社員
不測の事態の備えになる仕組みは保険だけではないです。まずは利用できる公的な保障制度を把握することから始めましょう。
例えば、手術が高額である場合に利用できる高額医療費制度、企業が管理している労災保険と傷病手当金、死亡した場合は遺族基礎年金、遺族厚生年金、死亡退職金などは、私たちが費用負担が発生しなくても貰える保障であり、会社員なら基本的には誰でも受け取れます。
そのため、私たちは保険は最低限で大丈夫です。特に単身者の場合は手厚い保険に入る必要はありません。将来、家族構成が変化したときに、その都度で見直すほうが無駄を省けるでしょう。


会社員
特約による保険料の割り増しを省くことができれば、かなりの節約が期待できます。例えば、大手生命保険会社のある保険商品には「がん、三大疾病、七大疾病」になった場合に「住宅ローンの残額を生命保険から支払う」という保障があります。
ただし、その条件に「60日以上の勤務不能を満たすこと」と小さい文字で書かれていました。しかし、がん以外の疾病で60日以上も勤務不能になると、かなり死亡率が高まります。
つまり、この状態になる可能性は極めて少ないわけです。したがって、このような特約を付けるメリットはありません。
一方で先進医療特約やストレス性疾病保障といった必要性の高い特約も存在しますが、そのときも特約を使う可能性を常に考えましょう。


会社員
生命保険を選ぶときは保険代理店や保険ショップで決める人もいます。これらは人が介すためにわかりやすく便利ですが、デメリットも潜んでいます。
例えば、保険代理店では仲介手数料が発生するために、どうしてもネット申し込みより割高になり、その保険料は契約期間中ずっと続いてしまいます。提案される保険も決して中立ではなく、報奨金などの影響で偏りが存在します。
それらを避けるために、まずは自主的に調査することが望ましく、予備知識を持った上で保険代理店などに相談しましょう。