【漫画】第30話「FXアプリが動かないときの復旧方法！7つの原因とシステム障害とは？」

著書「副業アイデア事典」など5冊／メディア掲載実績は日経新聞など150回以上／株式会社ネットピコ代表

2024/09/29 更新本ページはプロモーションを含みます

「アプリで売買できない！」

「システムダウンとは？」

「金融庁の業務改善命令」

「システムダウンに感謝!?」

大手のFX会社のサーバー稼働率は99.9％以上ですが、急なシステム障害で取引ができなくなることもあります。また、システム障害ではなくとも、アクセス集中による取引の遅延や停止は経験済みの人も多いです。

ただし、スマホアプリや取引ツールが動かないなどは、主に私たちの設定の不備が原因になりやすいです。そのため、まずは以下の7点をチェックしてみましょう。

FX会社のシステム障害と個人の設定不備のいずれにしても、新規注文時は同時に逆指値注文をするなどして、常に損失を限定しておくことが有効策です。

2015年7月に外為どっとコムでログイン不可の障害、2015年8月にYJFX!で瞬間的な円高の影響によるログイン不可の障害が発生したとき、いずれも行政処分はいたらなかったものの、世間からは厳しい評価を受けました。

それ以降はサイバー攻撃による一時的な接続障害などはありながら、外為どっとコムなどを含めた大手FX会社でシステムダウンはほぼ起こっていません。国内のFX会社なら安心して取引できる環境です。

ただし、それでもプロトレーダーはFX会社にシステム力を重視しています。

従来、FX会社を選ぶときは「スプレッドの小さいFX会社」や「スワップ金利が高い会社」が有利とされていますが、FX会社によって勝率や利益率が上がるエビデンスはありません。

そもそもスプレッドは大手39社中11社（2024年10月時点）が業界最安水準の0.2銭以下です。スワップポイントも南アフリカランドでは大手39社中10社（2024年10月時点）が業界最高水準の12円以上です。

そこでプロトレーダーの間では「スマホアプリやトレードツールの使いやすい、システム稼働率が99.9％以上、スリッページが起きにくい、行政処分がない」といったシステムの信頼度で選ぶ人が増えました。

金融庁による行政処分には、FX会社が主体となって業務改善をする「業務改善命令」、一時的に営業禁止して業務改善に集中させる「業務停止命令」、悪質な法令違反があって営業資格が剥奪される「登録取り消し」があります。

これ以外にも東京証券取引所や証券取引等監視委員会などからの行政処分もありますが、ここでは2010年以降に発令された金融庁と関東財務局による行政処分を主にリストアップしました。

ただし、一概にも「行政処分を受けた＝おすすめできない」わけではありません。GMOクリック証券のように行政処分の理由が「システム管理に不備があった」のみで、すぐに改善できたものもあります。