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【漫画】第44話「仮想通貨の副業とは？わかりやすく仕組み・買い方・リスクを解説」

監修者中野貴利人

著書「副業アイデア事典」など5冊／メディア掲載実績は日経新聞など150回以上／株式会社ネットピコ代表

「知らないと騙される」

「かそうつうかの特徴」

「収益性や安全性は？」

「5％上昇！20％下落！」

1. 1分でわかる仮想通貨の副業とは？
   
2. 副業で仮想通貨を始める手順
   
3. メリットは急騰する仮想通貨が多数ある
   
4. デメリットは価格変動が激しすぎる
   
5. 注意点は価値がゼロになる可能性
   
6. 仮想通貨の副業でよくある質問
   
7. 仮想通貨の副業まとめ
   

1分でわかる仮想通貨の副業とは？

仮想通貨は外貨のように簡単に買える

仮想通貨とはウェブのみで使用できるデジタル通貨の一種です。日本円や米ドルのような法定通貨と区別するため、正式には暗号化された資産として「暗号通貨」に呼び名が変っています。ただし、一般的には仮想通貨が主流です。

仮想通貨で利益を得る仕組みは外貨両替と同じでシンプルです。仮想通貨の価格が安いときに日本円で買って、仮想通貨の価格が上がったら日本円に戻すか、そのまま使うことができます。

1. 「1ビットコイン＝100万円」のときに1ビットコインを買います。
   
2. 「1ビットコイン＝110万円」のときに1ビットコインを売ります。
   
3. 10万円の利益が残ります。
   

ただし「1ビットコイン＝100万円」のときに買ったビットコインが90万円になると、10万円の損です。価格の変動幅が大きい分だけハイリスク・ハイリターンの投資に該当します。

両替したあとに価格が上がればいいんだね。

そんな知識ではお金を捨てることになるだぬ。

仮想通貨の売買はスマホで完結する

DMM BitcoinやGMOコインなどの大手の仮想通貨取引所に口座開設すると、すぐに仮想通貨を持つことができます。仮想通貨の売買はスマホで1～2回タップするだけで完了します。

誰かに仮想通貨を送金するときも「出金アドレス、出金数、出金目的」を入力するのみです。海外送金も手順は関係ありません。仮想通貨は2国間にある為替レート、両替手数料や取引手数料が発生せず、基本的に無料です。この手軽さでユーザー数が増えていきました。

海外へ送るときも手数料がかからない。

仮想通貨はどこの国にも属していないからだぬ。

仮想通貨はウォレットに安全に保管する

世界で最初に誕生した仮想通貨はビットコインであり、今も取引高は第1位です。ビットコイン以外にも「イーサリアム、テザー、リップル、ライトコイン、テラ、カルダノ、ソラナ、アバランチ、ダッシュ、ネム」など、続々と仮想通貨が誕生しました。

ビットコインをベースに作られたこれらの仮想通貨は「代わりのコイン」という意味で「アルトコイン」と呼ばれており、2024年10月時点では1000種類以上が存在しています。

もちろん、すべての仮想通貨は電子データで取引されるため、紙幣や硬貨のような実物ではありません。仮想通貨はウォレットに保管されています。ウォレットにはネットに接続しているホットウォレットとネットと遮断しているコールドウォレットがありますが、私たちが口座開設する仮想通貨取引所は基本的にコールドウォレットで保管することができて、ハッキングのリスクが限りなく低いです。

ITではコピーや改ざんが簡単だから「通貨を扱うことは難しい」と思った。

今は全取引をブロックごとにつなげる「ブロックチェーン」という技術が開発されて、安全性を担保されているだぬ。

仮想通貨を使える場所が増えている

2024年10月時点ではメガネスーパー、Expedia、ビックカメラ、DMM.com、H.I.Sなどでビットコインが使えます。海外では地域によっては仮想通貨が使えるようになっており、国内でも今後使える場所が増えていくと見られています。

仮想通貨は運営元がいない世界通貨である

日本円や米ドルなどの法定通貨は、その国の中央銀行や政府が発行しています。為替レートは各国の景気や経済状況、貿易収支、社会情勢、信用力などを含めた総合的な経済的価値で上下します。

日本円であれば、紙幣は独立した機関である日本銀行、硬貨は日本政府が発行しており、日銀総裁が日本円の価値が安定するように、日本円の流通量や金利を調整しています。

一方、仮想通貨は同じ通貨でありながら、国家に依存していません。特定の国と地域、民間企業、団体に属さず、すべてシステムがブロックチェーンで管理しています。つまり、仮想通貨は世界共通の国際通貨です。

そのため、海外旅行や海外出張でも両替せずに海外で使えますし、海外送金では一般的な銀行経由の手数料が送金額の1～5％に対して、ビットコインは無料、もしくは数百円程度です。

仮想通貨は価格が何度も大きく動く

仮想通貨は純金と似ているとされています。純金は「埋蔵量が限られる有限性、政府の管理下ではない市場流動性、工業製品に使われる産業需要、劣化せず輝き続ける永続性、世界中で価値が認められる普遍性」があります。

仮想通貨にも発行上限があり、ビットコインでは2100万枚と決められています。この有限性という点に加えて、特定の国家に依存せず、世界中で価値が同じという性質が純金に似ています。

ただし、純金よりも価格変動が大きいです。仮想通貨の価値とは技術的な信用力であり、法定通貨と交換できるほどの流通量が価格を決定付けます。普及が進むほど価格は安定していくとされていますが、現在はその状態にはまだ遠く、将来性も懐疑的であるため、1日で10％以上も動くほどです。

仮想通貨は1年で倍くらいになるかも。

半分になる可能性もあるだぬ。

副業で仮想通貨を始める手順

仮想通貨を手に入れる簡単な方法は仮想通貨交換業者で購入することです。仮想通貨交換業者とは仮想通貨の買い手と売り手を仲介する金融機関であり、国内だけでも数十社があります。

1. DMM BitcoinやGMOコインなどの信用力のある取引所を選びます。
   
2. メールアドレスを確認後、氏名や住所を入力します。
   
3. 運転免許証やパスポートをスマホで撮影して、アップロードします。
   
4. 職業や取引目的を入力して、本人確認が完了すると取引できます。
   
5. 日本円を取引所に入金して、仮想通貨を購入します。
   

仮想通貨交換業者を選ぶポイントは会社の信用力が第一です。仮想通貨交換業者には金融庁に認可された「登録業者」、金融庁の認可を目指す「みなし業者」、金融庁が管轄していない「新規業者」の3つがあります。

この中で私たちが利用する業者は登録業者のみです。2024年10月時点の登録業者はDMM Bitcoin、GMOコイン、Liquid、SBIバーチャル・カレンシーズなどがあります。

さらに絞るには「親会社が上場している、資本金や資金力がある、過去にトラブルがない」なども重要です。売買手数料は大手の仮想通貨交換業者は全般的に割安であるため、取引画面の使い勝手や取り扱う仮想通貨の種類を比較します。

ちなみに仮想通貨は少ない資金でも始めることができます。取引所や仮想通貨によって変わりますが、例えば、GMOコインにおけるビットコインの最低取引額は0.0001BTCです。

仮に「1BTC＝100万円」なら100円からビットコインを購入することができます。ただし、100円という少額取引では手数料が相対的に割高になるため、通常は1万円以上、投資目的では10万円以上が理想です。

メリットは急騰する仮想通貨が多数ある

世界に存在する仮想通貨のうち、ビットコインに次いで時価総額が多い仮想通貨がイーサリアム（ETH）です。Coin Market Capによると、2024年10月時点の時価総額は約41兆円にも達しています。

イーサリアムの特徴の1つがスマートコントラクトです。スマートコントラクトでは全取引履歴を改ざんできない形式で記録するため、銀行や役所などの第三者機関をはさまずに、自動的に送金や契約が処理できます。

結果、手数料が格安で済むことから、すでに国連WFPやマイクロソフトが使っており、三菱UFJ銀行やトヨタは研究開発に出資しています。ちなみにイーサリアムとイーサリアム・クラシックは別の通貨です。

テザー（USDT）は米ドルと連動するペッグ通貨であることが最大の特徴です。基本的に「1USDT＝1ドル」と価値を固定にしているため、急落する心配がありません。

ただし、従来の暗号通貨のような爆発的な値上がりも期待できないです。テザーの役割は別の仮想通貨で利益が出たときに、一旦価格が安定しているテザーに交換しておくという使い方が一般的です。

リップル（XRP）は2004年に研究開発がスタートした海外送金システムのプラットフォームです。今までの海外送金ではそれぞれの国の通貨に両替するなど、さまざまな処理が必要であり、即時送金ができませんでした。

しかし、リップルのネットワーク上では、スムーズに外国為替が直接取引できるシステムが構築されており、両替手数料が不要で送金手数料も安く、送金までに時間もかかりません。

すでに100社以上の金融機関がリップルと提携しており、日本ではSBIホールディングスがシステム構築を進めて、ゆうちょ銀行、三菱UFJ銀行、三井住友銀行などが参加しています。

ライトコイン（LTC）は元Googleのエンジニアが開発しました。ビットコインをシステムのベースにしながら、承認時間が1/4程度に短縮されるなど、決済・送金を軸に開発されています。

発行の上限は8400万LTCとビットコインに比べて多く、仮想通貨の時価総額でも常に上位に定着しています。ただし、2024年10月時点の時価総額は962億円程度であり、市場規模は小さいです。

ビットコインからハードフォーク（仕様変更による分裂）した仮想通貨です。ビットコインは取引量が増えて、取引スピードの低下や処理能力に問題も出てきたため、ビットコイン・キャッシュ（BCH）が作られました。

基本仕様はビットコインと同様ですが、ブロックサイズ（送信できるデータの容量）が1Mから8Mバイトへ拡張され、セキュリティも強化されています。

ネオ（NEO）は仮想通貨の売買が活発な中国圏でリリースされました。中国版は独自の技術で成り立っていますが、機能的にはスマートコントラクトなど、イーサリアムに似ています。

ビットコインは最初の仮想通貨であるため、知名度と発行枚数は世界第1位を維持し続けています。しかし、そのスペックは高性能ではなく、例えば、処理能力は1秒間に14件とかなり遅いです。そこでネム（XEM）は新しいブロックチェーンの技術を使って、処理能力を1秒間に3000件以上にまで向上させました。

日本初の仮想通貨がモナーコイン（MONA）です。2ちゃんねる上でリリースされていますが、ブロックを生成するスピードはトップクラスであり、発行枚数や脆弱性も強固です。ファンは日本限定ではありながら、ウェブ上の寄付などに気軽に使っていることから、長期的な上昇が期待できるアルトコインです。

他にも注目の仮想通貨はある？

2024年10月時点ではバイナンスコイン、テラ、カルダノあたりだぬ。

デメリットは価格変動が激しすぎる

ビットコインは1年間で20倍になった

仮想通貨の最大のメリットは「高い収益が見込めること」です。仮想通貨の価値は不安定ながら変動率が大きく、1時間で10％以上増減することもあります。さらに1年間で10倍や100倍になった仮想通貨もあります。

例えば、ビットコインは2017年1月に「1BTC＝11万3675円」でしたが、10月は48万2487円、11月は71万0736円、12月は112万0939円となり、2017年12月8日に年初の20倍である235万0517円という最高値を付けました。

ビットコインは2016年1月に「1BTC＝5万0981円」だったため、仮にビットコインを2016年1月に100万円分買っていると、2年間で4610万円になっている計算です。

ビットコインが誕生した2010年からはその価値が約30万倍になっていることもあり、次のビットコインを探しては早めに購入しておき、価格が上がるまで寝かせる方法が主流になりました。

今から買ったら上がるかな。

それはわからないだぬ。ただ、仮想通貨そのものはなくならない技術だぬ。

ビットコインは2カ月で61％も急落した

2017年1～12月はアルトコインも価格が上昇し続けました。イーサリアムは100倍、リップルは342倍、ライトコインは46倍、ネムは289倍、ダッシュは91倍、モナコインは400倍に高騰しています。

仮想通貨は24時間売買可能、1回の取引にかかる時間も数分、スマホでいつでも取引できるため、一般的な会社員がイーサリアムやリップルを買って、1億円以上を手に入れた例も多々確認できました。

しかし、このように短期間で高い収益が見込める例は非常にレアであり、仮想通貨はリスクも高い投資であることも世間に広がります。

これは何十倍にも価格が上昇した仮想通貨が急落したためです。例えば、2017年12月8日に235万0517円だったビットコインは、2018年1月8日に17％減の194万0026円、2月8日に61％減の89万8181円になりました。

この原因は仮想通貨の相場が実需よりもアクシデントで動いているからです。2017年1月26日にはcoincheckという仮想通貨取引所からネム（ライトコインの一種）が580億円分も盗難されました。

本件は仮想通貨の脆弱性が問題ではなく、coincheckのセキュリティが相当甘かったことに起因しますが、いずれにしても仮想通貨のリスクが露呈された格好となり、すべての仮想通貨の価格が暴落しました。

仮想通貨は投資対象ではない？

イーロン・マスクは投資対象として仮想通貨を大量に持っているだぬ。ただ一般人の資産運用としては射幸性が強いだぬ。

注意点は価値がゼロになる可能性

仮想通貨ではアクシデントが多々発生しています。2010年に中東で誕生したディールコインは、価値が急騰すると煽られながら、結局は非公開となり、どの通貨にも換金することができずに消滅してしまいました。

マイナーな仮想通貨には価格が何百倍にもなる夢がありますが、現状では詐欺まがいが増えています。知名度の低い仮想通貨や換金できない仮想通貨には手を出さないなどの自衛が必要です。

2014年にはマウントゴックスという取引所から115億円相当がハッキングされて、その後倒産しました。顧客が預けていたビットコインは返還されずに、2024年10月時点でも経営者と債権者との間で公判が続いています。

取引所が倒産すると、預けてある仮想通貨の返金は難しくなります。仮想通貨取引所には銀行のようなペイオフがなく、政府も補償してくれません。ただし、このリスクは資金力と実績のある取引所を選ぶことで回避できます。

また、仮想通貨は現金より盗難されやすい点も注意です。実際に不正ログインによって仮想通貨が勝手に送金される被害が跡を絶ちません。仮想通貨は匿名性が高く、犯人を捕まえることも困難です。

そのため、ログインIDとパスワードはオリジナルかつ複雑にして、2段階認証も必ず設定しましょう。基本的には2段階認証をしていると、ログインされる可能性は極端に低くなります。

仮想通貨は元本保証ではなく、確実な副収入にもなりません。価格変動が大きくてハイリターンが望めることは、逆に大きな損失を出すハイリスクの可能性もあります。ちなみに専門家でも仮想通貨の価格予測は難しいです。

仮想通貨の副業でよくある質問

──仮想通貨と電子マネーの違いは何でしょうか。

電子マネーと仮想通貨は「デジタルなお金」という点で共通していますが、電子マネーはあくまで日本円の代わりです。一方、仮想通貨はお金そのものであるため、発行元の有無と価格の変動率に違いがあります。

電子マネーであるSuicaはJR東日本という民間企業が発行しています。そのJR東日本が「1ポイント＝1円相当」と定めているため、Suicaに1000円分をチャージすると、きちんと1000円として使うことができます。

私たちはそのJR東日本を信頼しており、Suicaの流通量と知名度も十分であるため、日常的に「日本円でSuicaのポイントを買う」ことをして、電子マネーで効率的な決済ができるわけです。

対して、仮想通貨には発行元がありません。仮想通貨は「1ビットコイン＝100万円」というルールもなく、ビットコインを1万円分買っても、翌日には1万1000円や9000円になっていることもあります。

価格が日々変動することは米ドルやユーロと同じで問題ありませんが、外貨と違って発行元がなく、信用力は技術的価値と流通量に依存しているため、価格が大きく変動することがあります。

また、電子マネーの使用目的は日本国内の決済利用に限定されますが、仮想通貨は海外送金もスムーズであり、他の通貨へ両替も自由、世界共通の通貨のために現地で使うこともできます。

仮想通貨の副業まとめ

総合	3.6
評価
収入	投資額の－100～1000％
時間	5分～
特徴	スキマ 深夜ＯＫ 土日有利 期間限定 初心者 スキル 資格有利 趣味併用 週末起業

副業の点数の付け方

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